中小企業経営研究会「近代中小企業」２０１８年７月号に弊社代表伊藤の連載記事が掲載されました。

中小企業経営研究会発行の「近代中小企業」２０１８年７月号に伊藤の連載記事が掲載されました。

 

中小企業経営研究会発行「近代中小企業」２０１８年７月号に伊藤の連載記事が掲載されました。「次世代を担う若手人財に活躍してもらう工場経営」を連載中です。漫画版です。６回連載の４回目となります。

 

　弊社は儲かる工場経営の仕組みづくりのご支援をしています。主要なクライアントは中小製造企業オーナー社長です。同誌の購読者層と一致しており、「現場を動かすやり方」に関連して、社長に気付きやひらめきを提供できる記事にしております。

 

　第４回目は、「全体最適化でお金を生み出す”生産性向上”」です。

 

ご存知のように、国内の人口は１億２，８００万人をピークに減少モードへ移行しています。したがって、生産年齢人口（１５～６４歳）も当然、減少モードです。これからの２０年間で２０％近く減るとの予測もあり、特に若手の確保が難しくなりそうです。弊社のクライアント企業様でも、すでに外国人を戦力化することに挑戦している現場が少なくないです。

 

中小製造現場の生産性向上は喫緊の課題です。

 

中小製造現場にとって最も重要な「人材」という経営資源への制約が、今後、強まります。その一方で、顧客の要求へ応えるのに、モノづくりは複雑化、高度化していくことは火を見るより明らかです。加えて、納期への対応が緩やかになるわけもなく、短納期への要望もますます強まるでしょう。顧客の多様な要望に応えられなければ、貴社は顧客に選ばれません。

 

ですから、中小製造現場では、新たな仕事のやり方を真剣に考えなければならないのです。従来の仕事のやり方の延長線上に答えはありません。５年先、１０年先を見据えたときに、やらなければならないのは現場改革です。このことをご支援やセミナーを通じて繰り返し、経営者へ申し上げています。

 

ここで言う現場改革とは、リードタイム短縮を見据えた生産性向上です。生産性向上活動を通じて、現場改革→意識改革→構造改革という改革の連鎖を起こします。ですから、生産性向上を現場の改善活動に組み込み、成果が見える活動にしていかなければ、その後の改革の連鎖は起こりません。教育目的の現場改善は卒業です。お金を生み出す改善活動が求められます。お金を生み出す改善活動のターゲットは生産性向上です。

 

弊社にいただく個別相談のなかで、しばしばあるのが「改善活動の効果を実感できない。」「改善活動はやっているのだけれども、活動自体が停滞している。」、成果を実感できていないケースがあります。これは活動自体が部分最適化に留まっているからです。全体最適化の視点を加えることで、お金を生み出す改善活動、つまり生産性向上活動に変えられます。

 

これから中小の現場へ投入できる経営資源には、好むと好まざるとにかかわらず、強い制約条件が出てきます。これは外部環境の変化です。私たち中小製造現場は、そうした外部環境の変化に的確に対応していかなければなりません。お金を生み出す全体最適の視点を持った生産性向上を推進することが求められています。

 

お金を生み出す全体最適の視点を持った生産性向上を展開するには、生産性向上活動のタイプ分け、ムダ取りの観点、生産性向上活動の成果とお金の結び付けなど、いろいろな観点を現場へ教えていく必要があります。課題だけを現場へ丸投げしても、日々の生産活動に追われている現場は動きようがありません。

 

成果を出せる生産性向上活動、改善活動へ導くには、現場への教育が必要なのです。先月の連載でふれた「お金の教育」はその一つです。

 

活動の目的や取り組み方を明確に現場へ示せば、現場のベクトルが揃います。共通の目標は組織を活性化させるのに欠かせない要因のひとつです。７月号では、お金を生み出す生産性向上活動について要点を説明しました。

 

興味のある方は、こちらのＵＲＬからお申込みいただけます。

「近代中小企業」

発行：中小企業経営研究会

http://www.datadeta.co.jp/